~支え合う安心社会の実現に向けて~
朝日新聞厚生文化事業団は「福祉を支える地域づくり」「福祉を担う人づくり」「支援の輪づくり」を軸に社会福祉事業に取り組んでいます。

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最新のお知らせ

「朝日ふれあい募金」へ温かいご支援を

年末年始恒例の「朝日ふれあい募金」を12月1日から実施いたします。
みなさまにお寄せいただいたご寄付は、朝日新聞厚生文化事業団が行っている子ども・障害者・高齢者のための社会福祉事業や、被災地支援活動に役立てさせていただきます。
ご支援いただけますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。

受付期間:2021年12月1日(水)~2022年1月31日(月)

お問い合わせ

メール:kifu★asahi-welfare.or.jp
※メールは「★」記号を「@」に置き換えて送信ください。

フリーダイヤル:0120-600-668

「歳末同情週間」のはじまり

朝日新聞社の元欧米特派員が、サンフランシスコの新聞社が行ったクリスマス・チャリティーをヒントに提案し、関東大震災の翌年、1924(大正13)年12月14日から20日にかけ、東京朝日新聞社の主催で初となる「同情週間」を実施しました。

期間中には映画や舞台、音楽会を催し収益の一部を義捐金にあてる、貧困世帯の窮状を紙面で紹介し読者から寄付を募る、「東京五大百貨店」の飾り窓でのPRなど、大々的なキャンペーンを繰り広げました。各新聞社や婦人雑誌の女性記者が、関東大震災で被害を受けた地域を回って慰問品を配り、そこで取材した被災者の様子を執筆する企画もありました。

翌1925(大正14)年からは有名人による色紙・短冊等の展示即売会も始まり、現在も「朝日チャリティー美術展」として受け継がれています。
これらは一説には「歳末たすけあい運動」のルーツになったとも言われています。事業団が歳末に行っている「ふれあい募金」やチャリティーコンサートなどに、同情週間の名残を見ることができます。

松屋呉服店(現・松屋百貨店)の飾り窓。同情週間のポスター、おもちゃ、人形、慰問活動の写真などで飾り付けされている。(朝日新聞社提供)